福岡のリサイクルSHOP
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Amazonが、メディアストリーミングデバイス「Fire TV」 シリーズの新モデル「Fire TV Cube」を日本で発売するのだそうですね。

価格は14,980円となるようで、予約受付は既にAmazon.co.jpで始まっていて、出荷開始は11月5日を予定しているのだとか。

このFire TV Cube、見た目通りキューブ型となっていて、「Fire TV」シリーズとしてのメディアストリーミング機能に加え、Amazon Alexaを通じたハンズフリー機能を搭載しているのだそうですよ！！！

なのでこれまでの「Fire TV」シリーズと異なり、話かけるだけで、赤外線やHDMI-CEC機能、Wi-Fiを使って、テレビやサウンドバー、AVアンプなどをハンズフリーでコントロールできるのだとか！！！

これ、いいですね。

映像再生は最大60fpsの4K UHまで対応していて、立体音響のDolby Atmos、Dolby VisionやHDR、HDR 10+といったHDR規格もサポートしているということですから、これはかなり期待してしまいますね。

また、なにより嬉しいのは、映像系サービスとして、Prime VideoやYouTube、Netflix、Hulu、DAZN、FOD、AbemaTV、TVerなどを利用することが可能なのだそうで、Alexaを通じた音声検索にも対応しているのだとか！！！！

しかも例として「アレクサ、ザ・ボーイズ 字幕版を再生して」と話しかければ、「Fire TV Cube」からHDMI-CEC機能を使ってテレビをオンにし、Prime Videoで前回停止した場面から視聴を再開できるらしいですから、これAmazonプライム会員、必須のアイテムになるんじゃないですか？

家の中には様々なリモコンがあって、見苦しくなってきていますから、このようにリモコンなし、音声でコントロールできるような世界って、いいですよね。

「リサイクル」「エコ」「シェア」といった環境に配慮する意識が高まっているのは地球環境にとっても人間にとってもとても素晴らしいことなのですが、これまでリサイクルの代名詞ともいえた「リサイクルショップ」の倒産が急増しているのだそうです。

というのも、これまでは、中古品などを売ろうと思ったら、リサイクルショップが定番だったのですが、近年、メルカリやラクマ、ヤフオク！ブクマ、オタマートなどフリマアプリが大人気となってきており、さらにはリサイクルショップなどよりも高額で売買できるということもあり、どうやらリサイクルショップが敬遠されがちとなってきているようです。

確かに、ショップに持っていく手間と買取金額を考えると、フリマアプリなどで売ったほうが高いことがありますし、小さなものであれば、送料だってそんなに高くありませんから、トータルで考えるとフリマアプリで売ったほうがいいと考える人は多いのでしょうね。

また、リサイクルショップが近くにないということもありますし、全国のユーザに対して商品を紹介できるインターネットでのアプリには強みがありますよね。

ですので、この状況を乗り切るためにも、既存のリサイクルショップはこれまでのビジネスモデルから脱却し、創意工夫をしていかなければ、生き残れないでしょうね。

経済産業省が後援する平成30年度リデュース・リユース・リサイクル推進功労者等表彰の受賞者が決定し、表彰式が平成30年10月30日（火）午後2時からKKRホテル東京にて行われるのだそうです。

審査は、同協議会の会員69団体の長及び各都道府県知事等から推薦された87件について、学識経験者、消費者団体、関係省庁等で構成された委員会の審査によって「内閣総理大臣賞」「経済産業大臣賞」を含む関係大臣賞及び「リデュース・リユース・リサイクル推進協議会会長賞」が決定されたようです。

■内閣総理大臣賞

三重県立相可（おうか）高等学校生産経済科

「バイオマス産業のまちづくりを目指して～消化液の液肥利用への取り組み～」

株式会社グリーンメッセージ（法人番号：1012401024856）
キユーピー株式会社（法人番号：6011001006277）

「キユーピーグループにおける未利用資源を活用した資源循環の推進～野菜未利用部を活用した新たなエコフィードへの挑戦～」

■経済産業大臣賞

株式会社リプロ（法人番号：7260001007061）

「プラスチックリサイクルとIT技術の融合による新たな挑戦－杭の可能性を追い求めて－」

株式会社日立産機中条エンジニアリング（法人番号：8110001013263）
東京エコリサイクル株式会社（法人番号：8010601026716）

「情報・通信機器のリサイクルによるベースメタル及びレアアースの国内循環推進」

表彰式

日時：平成30年10月30日（火曜日）14時00分～15時30分
会場：KKRホテル東京（東京都千代田区大手町1-4-1）

経済産業省が太陽光発電の固定価格買い取り制度（FIT）の見直しを加速させるようで、2012年に制度を始めたばかりの頃に認定を受けたまま発電を始めていない案件については、買い取り価格を減額する方向で検討するようです。

そもそもFITは11年の東日本大震災や原子力発電所の事故を受け12年から始まったもので、経産省が個人や企業を再生可能エネルギーの「発電事業者」と認定し、作られた電力を長期間、固定価格で買い取ることを電力会社に義務付けるもので、電力会社は買い取り費用を電気料金に上乗せするというおので、原発や火力などに依存した電源構成を見直し、再生エネを普及させる狙いがあったんですよね。

FITを始めた当初の12～14年度、太陽光でつくった電力の買い取り価格は事業用で1キロワット時あたり32～40円であり、現在の18円を大きく上回る金額となっており、さらには海外よりも高く設定し、普及を促していました。

この高値の時に認定を受けておけば、発電開始が何年後でも認定時の条件で高く売電できるというおので、制度の発足当初は発電パネルの価格も高く、増産効果で安くなった海外産の登場を待って発電を始めれば、事業者は利益を増やせるということもあり、こうした制度の穴をついた事業者は多く、認定だけを受けそのまま電気を作っていない事業者も大奥、特に買い取り価格が高値だった12～14年度の3年間に認定された案件で、未稼働分は約2400万キロワットにのぼっています。

経産省が8月に開いた会議では、未稼働分の太陽光がすべて発電を始めた場合、電力会社の買い取り額は1.3兆円も膨らむとの推計が出され、再生エネルギーの買い取り価格を電気料金に転嫁した額は18年度に2.4兆円となり、さらに膨らみ続けると、個人の負担増に加え、企業の産業競争力も損なうと懸念されています。

そもそも太陽光の買い取り額ばかりが膨らむと他の再生エネルギーの普及も阻みかねないですし、需要と供給のバランスが崩れてしまいます。

そんな状況を是正するため、経産省は未稼働の太陽光対策を加速させることにし、過去の未稼働案件について買い取り価格を認定時より減額することを軸とし、中には事業者の権利を取り消す厳しい措置を検討すべきだとの声もあがっているようです。

これまでも17年施行の改正FIT法で、未稼働案件のうち電力会社との契約がないものを失効させるという措置を始めているのですが、それでも電力会社と売電契約を結びながら稼働していない案件は多く、規制を強める必要があると判断しているようです。

アメリカのマサチューセッツ州では、太陽光発電システムの新しい買取制度をスタートさせたのだそうです。

この買取制度は、マサチューセッツ州が定めた再生可能エネルギーの導入目標である「Solar Massachusetts Renewable Target（SMART）」の頭文字をとって、「スマート・ソーラープログラム」と名付けられているのだそうで、今後数年間で連系出力合計1.6GWの太陽光発電システムを導入するという目標が掲げられています。

狙いとしては、買取価格を長期間固定し、安定的かつ継続的な収入を確保することでビジネスリスクを下げ、資金調達を容易にするのだそうで、1.6GWを200MWずつの8つの「ブロック」に分け、ブロックが埋まるごとに買取価格が4%ずつ下がるという「逓減ブロック」と呼ばれるモデルが導入され、需要の拡大に応じて価格が低下する仕組みなのだとか。

にほんでも日産自動車と日本エコシステムが、新型「リーフ」購入者が日本エコシステムの電力小売りプラン「じぶん電力」を契約することで、自宅（戸建て）に太陽光発電システムを無料設置する共同キャンペーンを開始しはじめましたから、これからソーラーシステムの普及が進んでいくかもしれませんね。

しかし、日本は雨が多いので、心配ではありますけど・・・。